くらし
くらしのお知らせ 
一覧表示
- 2018年04月17日
- 水道管洗浄作業のお知らせ 無線放送 NEW
- 2018年04月13日
- 御殿場市緑化フェア開催のお知らせ 無線放送
- 2018年04月09日
- eLTAXで特別徴収税額通知データの受け取りを希望される事業者の皆様へ
- 2018年04月05日
- データヘルス計画(第二期)特定健診等実施計画(第三期)を策定しました
- 2018年04月03日
- 御殿場市公設浄化槽整備事業のPFI方式導入に向けた実施方針の公表のお知らせ
くらしの項目
- 休日対応休日当番
- 手続き・証明窓口案内マイナンバー印鑑登録引越しに関する手続き戸籍届出結婚・離婚に関する手続き出生・死亡に関する手続きパスポート電子申請
- 保険・年金国民健康保険
- 国保への加入・脱退
- 国保の給付
- 退職者医療制度
- 国民健康保険税(国保税)
- 特定健診・特定保健指導
- 20歳～39歳の方へ 健康診査を受けてみませんか?
- 国保で脳ドックを受けてみませんか
- 医療費通知
- 医療機関等で受診される東日本大震災の被災者の皆さまへ
- ごみ・リサイクル収集日ごみの出し方リサイクル
- ペットボトルの出し方
- 発泡スチロールのリサイクルにご協力ください
- トレイ( 発泡スチロール製 )の出し方
- アルミつき紙パックのリサイクルにご協力ください
- 家電四品目の処分方法
- 家庭用使用済廃蛍光管の回収場所
- 古着古布のリユース・リサイクルにご協力ください!
- 家庭用ごみ減量ガイドブック(日本語版)
- 家庭用ごみ減量ガイドブック(英語版)
- 家庭用ごみ減量ガイドブック(中国語版)
- 家庭用ごみ減量ガイドブック(韓国語版)
- 家庭用ごみ減量ガイドブック(ポルトガル語版)
- 家庭用ごみ減量ガイドブック(スペイン語版)
- 環境保全エコタウン
- ごてんばの富士山豆博士事業
- 富士山基金
- 2月は省エネ月間です!
- 12月は地球温暖化防止月間です
- ふじのくにエコチャレンジCHECK事業
- 夏の節電
- エコドライブをしてみませんか
- でんき家計簿
- 省エネ情報
- 御殿場市最終処分場の水質検査結果等
- 県内の事業系一般廃棄物に関する取り組み事例
- ごみ減量大作戦実行店・事業所募集
- 第二次御殿場市環境基本計画(地球温暖化対策地方公共団体実行計画~区域施策編~)
- 御殿場エコサポーター(環境活動)登録制度
- エコアクション21
- 平成25年度御殿場市ごみ減量等推進審議会
- 御殿場市環境マネジメントシステム
- 環境データブック「御殿場市の環境」
- 御殿場市環境基本計画
- 環境放射線量の測定結果
- 税金市税の概要申請・届出納税方法インターネット公売市民税（個人住民税）
- 市民税とは
- 個人住民税の納税義務者
- 均等割
- 防災・減災のための臨時増税のお知らせ
- 所得割
- 所得控除
- 配偶者特別控除の早見表
- 国外居住親族に係る扶養控除等適用における書類の添付等義務化のお知らせ
- 税額控除および配当割額・株式等譲渡所得割額控除
- 住民税が課税されない人
- 納税の方法(個人住民税)
- 特別徴収
- 公的年金からの特別徴収制度について
- 住民税の申告
- マイナンバーを記載した申告書等の提出時の本人確認について
- 番号法施行に基づく給与支払報告書等の提出時の本人確認について
- eLTAXで特別徴収税額通知データの受け取りを希望される事業者の皆様へ
- リンク集
- 固定資産税とは
- 土地・家屋の評価替え
- 固定資産課税台帳(名寄帳)の閲覧制度
- 土地・家屋価格等の縦覧制度
- 土地に対する課税
- 家屋に対する課税
- 家屋取りこわし届
- 未登記家屋名義変更届
- 償却資産に対する課税
- 都市計画税とは
- 相続人代表者指定(変更)届とは
- 相続人代表者指定(変更)届
- 住まいみどりきらきらまちづくり耐震補助・助成
- 地震対策事業及び助成制度の概要
- 手続きの主な流れ(木造住宅)
- 耐震診断の専門家を派遣します(無料)
- 木造住宅以外の建築物の耐震診断費用を補助します
- 木造住宅の補強工事費用を補助します
- 固定資産税の減額措置
- 所得税の特別控除
- 木造住宅の補強計画作成費用を補助します
- 申請手続きの流れ(ブロック塀等)
- ブロック塀等の撤去費用を補助します
- ブロック塀等の改善費用を補助します
- 水道くらしと水道
- 下水道・浄化槽下水道
- 下水道とは
- こんなときには届け出を
- 下水道使用料
- 下水道使用上の注意
- 公共下水道利用可能区域
- 浄化センター案内図
- 御殿場市における社会資本総合整備計画「水の安全・安心基盤整備」について
- 下水道事業への地方公営企業法適用
- 汚水処理施設整備構想(アクションプラン)
- 市民相談各種相談
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